健康経営への取り組み

Good Health & Well-Being　　

　社員が健康で幸せに働くことができる環境が「強い人財」の育成につながり、強い人財が集結する組織を構築することが企業価値を向上させます。

　こうした考えのもと、健康診断受診率100％の維持、労災発生率0％の維持への取り組みを通じ、社員の健康経営への意識向上を図ります。また、「働きやすさ・柔軟な働き方」の実現はリテンション効果（人財流出の防止）も見込まれることから、優秀な人財を確保するため、引き続き重要項目として取り組んでいきます。

　社員の健康の促進を図ることで社員のパフォーマンス向上を図るとともに、全社員の定期的な健康チェック就業期間中の安全確保に努めていきます。

　人事担当役員を健康経営最高責任者とし、重要な課題は経営会議において議論することで、組織全体で健康経営に取り組んでいます。運営は人事部が中心となり、各部署や関係機関と連携しながら推進を図っています。

　健康経営で解決したい経営課題とそれを解決するための手段を整理した「戦略マップ」に基づき、施策を推進しています。

　戦略マップに基づき健康投資効果による目標を設定し、検証と改善を繰り返しながら、社員一人ひとりが健康で幸せに働くことができる企業を目指していきます。

健康関連の最終的な目標指標

意識変容・行動変容に関する指標

※速報値

健康投資施策の取組状況に関する指標

　各種施策の実施・検証・改善により、従業員のからだとこころの健康推進、働きやすさの環境整備を進めていきます。