重要なお知らせ重要なお知らせ

資産運用

知っトク/ はじめての
お客さまこれから投資信託を始める方に基礎知識からわかりやすく解説します

投資信託はこんな取引

  1. POINT
    少額から
    購入いただけます。
    多数の投資家から資金を集めることで、多くの資金を必要とする有価証券や金融商品などに投資することができます。お申し込み単位が小口化されているため、少額から投資を始めることができます。
    株式の場合

    1社の株を買うために数十万円必要なことも

    投資信託の場合

    5,000円
    (OKBの場合)

  2. POINT
    株式や債券などに分散投資することで、リスクを分散することが可能です。
    リスクを減らしつつリターンを高めるため、複数の株式や債券などの金融商品に、資金を振り分けて運用します。
    一つの資産に投資したイメージ
    一つの資産に投資したイメージ
    複数の資産に投資したイメージ
    一つの資産に投資したイメージ

    一つの資産だけでなく、値動きの異なる複数の資産に分散して投資することにより、リスクを軽減する効果が期待できます(投資の世界では、「卵は一つのカゴに盛るな」という格言が有名です)。

  3. POINT
    投資家に代わり、
    専門家が運用します。
    運用の専門家が豊富な経験とノウハウを活かして運用します。
    投資家に代わり、専門家が運用します。

投資信託のしくみ

投資信託のしくみ
投資信託のしくみ

※債券、株式、REIT以外の投資対象資産で運用する商品もあります。

※リンク先は株式会社NTTデータエービックのページです。

はじめてのお取引

OKBでの投資信託のお取引には、OKBの普通預金(総合口座を含みます)と証券口座の開設が必要です。
また、スーパーOKダイレクトのご契約があれば、より便利にお取引いただけます。

  1. STEP
    口座をひらく

    投資信託のお取引には2つの口座が必要です。

    OKBの普通預金口座
    OKBの証券口座

    OKBの普通預金口座はWebでお申し込みいただけます。

    Web Style

    Webスタイル

    WEBで簡単にお申し込みいただけるネットプラザ支店専用口座です。こんなお客さまにオススメ!!

    • 給与やアルバイト用として使いたい
    • 窓口に行く時間がない
    • 手軽に入出金を確認したい

    OKBの証券口座はOKBの店舗窓口でお申し込みください。

    店舗検索はこちらから

    お申し込み時に用意いただくもの

    1. (1)お客さまの個人番号確認と本人確認ができる、 A・Bのいずれかの書類をご用意してください。
      1. A.「個人番号カード(マイナンバーカード)」
      2. B.(a)および(b)
        1. (a)個人番号が確認できる書類
          「通知カード」または「個人番号が記載されている住民票の写し」
          ※通知カードに記載された氏名・住所などから変更がある場合は、個人番号の確認書類として使用できません。
        2. (b)本人であることを確認できる書類
          「顔写真付き本人確認書類」(例 運転免許証)
          または「顔写真がない本人確認書類(2種類)」(例 健康保険被保険者証と年金手帳)
        3. <Bの場合の例>
          『「通知カード」と「運転免許証」』または『「通知カード」と「健康保険被保険者証」および「年金手帳」』
    2. (2)印鑑(Webスタイルをお申し込みいただいたお客さまも印鑑が必要となります)
    3. (3)通帳(Webスタイルをお申し込みいただいたお客さまは不要です)
  2. STEP
    投資信託を買う

    投資信託のお取引にあると便利でおトクなサービスをご紹介いたします。

    おトクに投資信託①

    申込手数料がおトクに!!

    スーパーOKダイレクト投資信託サービス

    おトクに投資信託②
    スーパーゴールド総合口座

    申込手数料をキャッシュバック!!

    スーパーゴールド
    総合口座

    ※スーパーゴールド総合口座はATMもしくはOKBの店舗窓口でお申し込みください。

    その他の投資方法

    THEO+(テオプラス)OKB
    THEO+OKB

    THEO+OKBについて詳しくはこちら

    リンク先は株式会社お金のデザインが提供する「THEO+(テオプラス)OKB」のページです。

    トラノコ
    スーパーゴールド総合口座

    トラノコについて
    詳しくはこちら

    リンク先はTRANOTEC投信投資顧問株式会社のページです。

投資信託定時定額購入サービスの特徴

5,000円からはじめられます!!

はじめての方でも安心。
5,000円からはじめることができます。

毎月決まった日に自動的に買い付け。タイミングに悩みません!!

一定額を決まった日に、相場の上下に左右されることなく自動買い付けしますので、購入タイミングに悩みません。

おトクな手数料!!

本サービスにより投資信託を購入いただくと、各投資信託商品の「ファンド/基本情報」および「目論見書補完書面」記載の申込手数料より20%割引となります。

※スーパーOKダイレクト(インターネットバンキング)専用商品は、上記割引は適用されず、各投資信託商品の「ファンド情報/基本情報」および「目論見書補完書面」に記載の手数料が一律に適用されます。

ドルコスト平均法で「平均購入単価」を安定させる効果が期待できます!!

毎月一定の金額で継続的に購入していただきますので、基準価額が安い時は多め、高い時は少なめの口数を購入いただくことになります。
こうした手法は「ドルコスト平均法」と呼ばれ平均単価を低く抑える効果があります。

おトクな手数料!!

※ドルコスト平均法は、投資信託の基準価額の下落リスクを低減するものではありません。

※上記の数値は実際の動きとは無関係です。

利用いただけるお客さま

個人のお客さま、法人のお客さま

支払口座

証券口座の指定預金口座

振替金額

毎月5,000円以上(1,000円単位)

※年2回、増額振替の指定もできます。

※ご希望により振替金額を変更することもできます。

振替指定日

5日、10日、15日、20日、25日の
いずれかご指定の日

※NISA(少額投資非課税制度)の場合は8日

※つみたてNISAの場合は18日

※土・日・祝休日となる場合は翌平日

投資信託定時定額購入サービスの注意事項

  • 投資信託の銘柄は、本サービスの対象商品の中から指定いただきます。
  • 振替処理時点で支払指定口座の残高(総合口座貸越やカードローンによる当座貸越は含みません)が不足する場合、その月は取り扱いません。
  • 振替金額の中から各投資信託所定の申込手数料と消費税を差引かせていただきます。その他の経費については「投資信託説明書(交付目論見書)」でご確認ください。
  • 各投資信託の詳細については、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」でご確認ください。
  • 証券口座の開設が必要となります。
  • 投資信託のリスクや手数料などについて詳しくは、「投資信託のご購入にあたってのご注意・ご確認」をご確認ください。

その他の資産運用方法

投資信託ではなく外貨預金で運用できる商品もあります。

毎月1万円から手軽に始められます!!

外貨預金
自動振替サービス

NISA

NISAとは運用した利益の税金が非課税になる制度です。
夢や希望を叶えるためにはまとまったお金が必要となる場合があります。しかし利息が限りなくゼロに近い昨今、預貯金ではなかなかお金は増えません。
目的や期間を決め、NISAで資産形成の一歩を踏み出してみませんか?

NISAの税制メリット

投資信託を売った時の利益や、投資信託を持っている時にもらえる分配金が非課税になります。

NISAの税制メリット

※一般口座・特定口座では、上場株式などの譲渡益および分配金・配当金に対して、所得税約20%が課税されます。
2013年1月から2037年12月末までの25年間は、東日本大震災からの復興のために、復興特別所得税0.315%が上乗せされます。

具体的なイメージ

具体的なイメージ
一般NISA つみたてNISA ジュニアNISA
年齢制限は? 20歳以上 20歳以上 0歳~19歳
投資できる商品は? 株式投資信託/上場株式/上場REITなど 一定の条件を満たす株式投資信託など 株式投資信託/上場株式/上場REITなど
1年間の投資限度額は? 120万円 40万円 80万円
非課税で運用できる期間は? 最長5年 最長20年 最長5年
購入方法は? 一括購入/積立購入両方できます 積立購入のみ 一括購入/積立購入両方できます
投資したお金の引き出しは? 制限はありません 制限はありません 18歳までは制限があります

NISAの主な留意点

  1. 1.NISA口座(一般NISA・つみたてNISA)はお一人さま1口座

    NISA口座は、全ての金融機関を通じて1人1口座しか開設できません。 ただし開設する金融機関は1年単位で変更可能です。

  2. 2.課税口座でお持ちの資産をNISA口座へ移管はできません。

    課税口座(特定口座や一般口座)で保有している公募株式投資信託や上場株式などを、NISA口座に移管することはできません。

  3. 3.一般NISAとつみたてNISAとの併用はできません。

    毎年の非課税投資枠は、一般NISAの非課税投資枠(120万円)またはつみたてNISAの非課税投資枠(40万円)のいずれかを選択していただく必要があります。

    ※変更したい場合は、投資を行う前年の12月までに変更手続きを完了していることが必要です。

  4. 4.一般NISA・つみたてNISA間の非課税投資分の移行はできません。

    既に投資した一般NISA(つみたてNISA)の非課税投資分をつみたてNISA(一般NISA)の非課税投資枠に移行することはできません。

OKB職場積立NISA

お勤めの会社などで「職場積み立てNISA」を導入している場合は、「OKB職場積み立てNISA」を利用いただけます。

※リンク先はアセットマネジメントOneのホームページです。

一般NISAはこんな人にオススメ!

将来のために
余裕資金を運用したい・・・

非課税枠を有効に使って
運用成果に期待!

預金では利息が少ないので、
投資信託をやってみよう!

つみたてNISAのイメージ

つみたてNISAのイメージ

つみたてNISAの主な留意点

投資できる商品は公募株式投資信託のうち、一定の要件を満たす以下のつみたてNISA専用商品のみです。

※上記商品は、投資信託定時定額購入サービスでのみ買付可能な専用商品です。運用会社は、すべて大和証券投資信託委託です。
商品名をクリックすると商品案内ページにリンクします。リンク先はOKBのホームページではありません

つみたてNISAはこんな人にオススメ!

老後のために
資産運用したい・・・

少額をコツコツと長い期間
積み立てて、資産を増やしたい!

20年間非課税枠を有効に使って
運用成果に期待!

ジュニアNISAのイメージ

ジュニアNISAのイメージ

ジュニアNISAの主な留意点

  1. 1.ジュニアNISA口座はお一人さま1口座

    ジュニアNISA口座は、すべての金融機関を通じてお一人さま1口座。金融機関の変更はできません(廃止後の再開設は可能です)。

  2. 2.18歳まで引き出し制限があります。

    口座開設者が18歳になるまで(※1)に、ジュニアNISA口座から払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISA口座を廃止することになります(※2)。

※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで。

※2 災害などやむを得ない事由による場合には、例外的に非課税での払出しが可能です。その際もジュニアNISA口座は廃止することになります。

ジュニアNISAはこんな人にオススメ!

孫の将来のために教育資金を
援助してあげたい

どうせなら非課税枠を有効に
使っておこう

NISAに関する注意事項

共通事項

  • 一般NISA 、つみたてNISA 、ジュニアNISA (以下「NISA 制度」といいます)では、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設いただけます(金融機関を変更した場合を除きます)。
  • 一般NISAとつみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用は受けられません。一般NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
  • NISA制度における口座で保有されている投資信託などを換金した場合、非課税投資枠の再利用はできません。また、その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
  • NISA制度の損益は税務上ないものとされ、(特定口座などの)他の口座で保有する上場株式などの配当金、売買損益などとの損益通算、損失の繰越控除はできません。

    ※ジュニアNISAの課税未成年者口座における譲渡損益については損益通算が可能です。

  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であり、NISA制度の非課税メリットが受けられません。
  • NISA制度における口座で保有されている投資信託などを他の金融機関へ移管することはできません。
  • NISA制度における口座から特定口座などに振替した場合(一般NISA・ジュニアNISAにおけるロールオーバーを含みます)、振替時の時価が特定口座などにおける取得時価になります。

一般NISAに関する注意事項

  • 一般NISAで購入できる金額は年間120万円までです。
  • 一般NISAの対象金融商品は、OKBで取り扱うすべての公募株式投資信託です。ただし、つみたてNISA専用商品は対象外です。

つみたてNISAに関する注意事項

  • つみたてNISAで購入できる金額は年間40万円までです。
  • 自動けいぞく(累積)投資約款および<大垣共立>投資信託定時定額購入サービス取扱規定に基づき定期的かつ継続的な方法により買い付けが行われます。
  • つみたてNISAの対象金融商品は、OKBで取り扱う公募株式投資信託のうち、一定の要件を満たす「つみたてNISA専用商品」です。
  • つみたてNISAではロールオーバーができず、20年の非課税期間終了後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管することはできません。
  • つみたてNISAにより買い付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)などの概算値が、原則年1回お客さまへ通知されます。
  • つみたてNISAに非課税投資枠を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下「基準経過日」といいます)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの投資信託の受け入れができなくなります。

ジュニアNISAに関する注意事項

  • ジュニアNISAでは口座開設後の金融機関変更ができません(廃止後の再開設は可能です)。
  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISAから払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。※2

    ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

    ※2 災害などやむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です(このときもジュニアNISAを廃止することになります)。

  • ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人の資金に限られます。口座開設者以外の資金により購入された場合には、贈与税など課税上の問題が生じることがあります。
  • ジュニアNISAで購入できる金額は年間80万円までです。
  • ジュニアNISAの運用管理者は、口座開設者本人の法定代理人、又は口座開設者本人の二親等以内の方に限定されます。
  • ジュニアNISAの対象金融商品は、OKBで取り扱うすべての公募株式投資信託です、ただし、つみたてNISA専用商品、OKB職場積立NISA専用商品は対象外です。
  • 払出手続きは口座開設者本人の法定代理人に限ります。払出される資金が口座開設者本人のために使われることを確認させていただき、口座開設者本人のOKBの預金口座への振替による払出しとさせていただきます。
  • 払出制限が解除された後、口座開設者本人に対して、払出制限が解除されたことをお知らせします。
  • 口座開設者本人が一定の年齢(15歳)に達した後には、口座開設者本人に対して残高をお知らせします。

株式会社大垣共立銀行
登録金融機関東海財務局長(登金) 第3号 加入協会 日本証券業協会、(一社)金融先物取引業協会

電話でもサポートをいたします。お気軽にお問い合せください。
ダイヤルサービスセンターダイヤルサービスセンター
0120-888823

音声ガイダンスが流れましたら、サービス番号13を押してください。

[受付時間] 平日 9:00~17:00